必見！産後ケアホテルや助産院などの施設で得られるメリットとは
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産後に過ごす場所といえば「里帰り出産」が浮かぶ方が多いでしょう。しかし、高齢出産の増加などにより、実家や義理実家に頼る事ができないケースが増えています。また、父親も祖父母も就労で忙しく、母親が育児をひとりで抱えてしまう事も。
そんな現代で、徐々に注目され、増加してきているのが、出産を終えた母親の心身をケアしながら、新生児の育児サポートをしてくれる産後ケア施設です。今日は、そんな産後ケア施設についてご紹介をしていきます。
産後ケア施設の必要性
出産は人生の大きな転機であり、心身ともに大きな変化を経験します。出産は大きな喜びを与えてくれますが、同時に、不安や孤独を感じる側面もあるのです。
現代は、産後の孤独感、ワンオペによる子育ての重圧等から、産後うつを発症する人が年々増加してしまっているのです。こうした中で、産後の母親と赤ちゃんを支えるための「産後ケア施設」の役割が注目されています。
産後ケア施設では、助産師や看護師が24時間体制でサポートを提供してくれます。
その結果、母親が心身ともに健康を取り戻すと共に、新生児のお世話に必要な知識や技術を学ぶことができます。このように、産後ケア施設は、産後の母親が安心して過ごし、育児への自信をつけるための大切な場所なのです。
産後ケア施設ではどんなサポートを受けられる？
サポート内容は主に、母親の心身ケアと、新生児のお世話に必要な知識や技術の指導です。看護師や助産師を中心に、保育士など各専門家が行ってくれます。また、産後ケア施設には、
- 日帰り型
- 宿泊型
があります。
産後の母親がつらく感じる事のひとつが「睡眠不足」です。慣れない赤ちゃんのお世話に加え、夜間授乳や、夜泣き。まとまった睡眠がとれず、母親は疲労困憊となります。
宿泊型では、24時間サポートしてくれる専門スタッフがいるため、深夜でも相談をすることが可能です。また、赤ちゃんを預けて、母親が睡眠をとる事もできます。
施設によっては、日帰り型でも赤ちゃんを預けて、母親が個室で休むことができる施設もあります。どちらのタイプを選ぶかは、個人の状況やニーズによります。
日帰り型は忙しい母親や、すぐに家族のもとに戻りたい人に向いています。一方で宿泊型は、産後の回復にじっくりと時間をかけたい、または育児についてしっかりと学びたい人におすすめです。
出産前のリサーチが必須！
産後ケア施設の存在を知りつつ「いやいや！そんなの高額で手が出せない！」と諦める方もいますが、ぜひ、出産前に、産後ケア施設について調べておいてください。
産後ケア施設には、民間が経営する、エステやマッサージがついているような、いわゆるリゾート型の「産後ケアホテル」もあれば、地元の地方自治体の産後ケア事業による、助産院や産婦人科に併設されたケア施設もあるのです。
「産後ケア 〇〇市」などと検索して調べてみてください。
出産後は、心身の疲労がたまり、赤ちゃんのお世話だけで毎日が精いっぱいです。里帰り出産を予定していても、急なトラブルで帰省ができなくなる事もあります。急に産後ケアを使いたい状況に陥ることもあるでしょう。
実際には使用しなかったとして、どのような産後ケア施設があるのか？利用には条件があるのか？ぜひ、出産前に確認しておく事をおすすめします。
民間施設のメリット・デメリット
民間の産後ケア施設は、ラグジュアリーホテルのような内装や、万全のリラクゼーション施設、家族全員で滞在できるプランもあって、まるで家族旅行に来たような気分になれるケアホテルもあります。
最大のメリットは、民間会社ならではの上質なサービスを受けられることです。
例えば、
- 24時間365日、専任のスタッフに赤ちゃんを預けてお世話してもらえるベビールーム
- セキュリティが完備された宿泊ルーム
- 産後の回復や授乳に必要な栄養が考えられた食事
- エステやマッサージ
など、充実した母親の心身ケアに、長期間の滞在に配慮された、ブックコーナーやドリンクコーナーなどなど。
病院で教えてもらうだけでは、なかなかコツのつかみにくい沐浴や、授乳に関しても、助産師や専任スタッフに相談に乗ってもらう事ができます。実施のサービス内容は施設によって異なるものの、母親の出産後のダメージを癒し、育児に向けたさまざまなサポートが整っています。
デメリットは、やはり、上質なサービスの分だけ費用が高額になる事でしょうか。都内であれば、1泊2日で30,000～60,000円程度が目安のようです。なかには、1番高いロイヤルスイートルームで1泊につき121,000円というリゾート型の産後ケアホテルもあります。
利用した人の意見では「利用する前は高額に感じましたが、安心感や充実の時間を考えると妥当な金額だと思う」といった声もあり、高額な費用ですらデメリットと感じず、満足感を得られる場合もあるようです。
自治体の産後ケア事業
産後ケア事業は、基本的に各市区町村が各地域の医療機関と連携して実施しています。
2021年4月1日から、産後ケア事業は市町村の努力義務となり、各自治体の予算も大幅に増加傾向です。料金は、多くの地域では一部利用料の補助があります（実施していない市区町村もあります）そのため、利用者は、低料金で利用することができます。
大まかですが、
- 日帰り型は、1日につき1,000～4,000円程度
- 宿泊型のケアは、1泊2日で、5,000円～1万円程度
が目安のようです。補助がある地域でも、
- 利用できる期間
- 利用可能回数
- 利用料
に関しても、地域によって異なりますので、お住まいの地域で詳細を確認ください。
ほとんどの産後ケア施設で、利用には事前申請が必要になります。市区町村によっては、母子手帳の交付時に、産後ケア事業について説明してくれる自治体もあるそうです。ぜひ、問い合わせをしてみてください。
分娩を扱う施設で、退院せずそのまま産後ケア入院を継続できる場合もあります。自身の出産予定の産院が、自治体の「産後ケア施設一覧」等に掲載されている場合は、妊婦健診の際に詳細を確認してみるのもおすすめです。
重要！事前見学やクチコミのチェック
民間でも自治体でも、共通している事は「人気の施設は簡単に予約できない」という点です。
出産後でも気軽に利用できるのが一番ですが、現状は難しい状況です。妊娠中に、実際に利用した経験者たちのクチコミや、SNSをチェックし、自分の予算や希望にあった、産後ケア施設を探してみましょう。
確認しておくべきポイントとして、施設が提供する
- サービスの内容と質
- スタッフの資格や経験
- 施設の清潔さや快適さ
- 料金プランや支払い方法
- キャンセルポリシー
等を確認しておきましょう。あとは、実際に施設を訪れてみて、雰囲気やスタッフの対応を自分で感じ取ることも大切です。
最後に
出産した女性の10人に１人がなると言われる産後うつですが、コロナ前と比べて、産後うつになる母親の数は増加傾向にあり、孤立した育児が懸念され続けています。
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出産は、人生の大きな節目です。
その貴重な時期を、できるだけ快適に、そして心豊かに過ごすために、産後ケアの支援サービスを賢く活用しましょう。あなた自身の準備と意識が、この大切な時期を支える強い味方となってくれるはずです。
